8月6日、週刊文春が『中居正広「性暴力」の全貌がついに分かった！』と題し、被害者の弁護士が作成して中居側に送付した通知書を公開した記事について、波紋が広がっている。
中居の代理人弁護士は、同報道を受けて報道各社に向けての声明を発表。
「出所自体や真偽も不明なものですが、そもそも通知書というものは、書き手の一方的な認識を記載するもの」
としたうえで、
「記事にある『通知書』なるものに記載されている表現・描写、『不同意性交等罪に該当しうる性暴力であり、不法行為』等をはじめとした記載は、当職らの認識とは大きく異なるものです」
と主張した。さらに
「また、当時を再現したかのような描写も、同様に異なるものです。本人からのヒアリング、復元されたメール、関係者による証言など独自に実施した調査を総合的に判断した限り、この事案については一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています。かつ、法令に違反するようなものでもありません」
このように“性暴力はない”との主張を今回も継続。加えて、「第三者媒体による情報開示が継続的に発生」と、情報漏洩の疑いも示唆した。
この見解に対して7日、被害者である元フジテレビ女性アナウンサーAさんの代理人・菅沼友子弁護士は実名記載でENCOUNTの取材にメールで回答して猛反論。
「あたかも被害女性であるAさんや代理人である当職が守秘義務に違反しているかのような表現がありますが、Aさんも当職も守秘義務に反する行為は今回もこれまでも一切しておりません」
と、情報を漏らしたのは別人であることを主張。リーク元扱いされるのは「極めて遺憾」としたうえで、「むしろ、本事案について『不同意によるものではなかった』と中居氏代理人らが本文書中で言及したことの方が守秘義務違反に当たるのではないかと考えます」と指摘。さらに、「中居氏側は、これまで公表した文書においても事実と異なる内容を述べてAさんに対する二次加害を行ってきました」と、被害者への二次加害のきっかけとなっていると糾弾し、「もし中居氏側が当方の守秘義務違反を主張するのであれば訴訟等の法的手続きにおいて事実の確定を求めるべき」と、ついに“訴訟”の可能性をチラつかせるような展開となっている。
Xでは文春への中居側の反論に違和感を持つユーザーが続出。
《中居さん側に、覆せる余地など無いと思う。ずっとね》
《弁護団は反論ではなく文春に向けて抗議なり訴訟なりするべきなのに、それをしないのは文春からの「反撃」を恐れてるとしか思えません》
中居側の旗色が悪いという見方が強いようだ。
弁護士の紀藤正樹氏も自身のXで《そもそも中居氏代理人が「一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為」はないと断じること自体にも守秘義務的に問題があり、被害者側が反論したくなるのは当然。真実は何か、互いに守秘義務を解除すべき時が来ているのでは》
と提案した。
「紀藤弁護士は補足として《今回中居氏代理人が「不同意によるものではなかったものと当職らは評価」とか「念のため、当職らにて先日改めて当時の代理人弁護士に確認いたしましたところ同代理人弁護士も当初から一貫して同様の認識であると明言しておりました」と記述したことも、守秘義務上疑義があると思われます》ともポストしており、もはや今回の件で“守秘義務”に関しては有名無実化していることを示唆しています。守秘義務解除のための訴訟、示談金返金の訴訟、そして事件そのものの刑事告発など、今後は訴訟合戦になるかもしれません」（芸能担当記者）
さらなる泥沼化の様相を見せる中居事件。もはや全てのカードをさらして司法に委ねるしかないのかもしれない。
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