ロシアによるウクライナへの全面侵攻から間もなく3年半。ウクライナでは感染症やメンタルヘルスなどの悪化が懸念される。米国の支援停止の影響もあり、医療危機は深刻さを増している。3大感染症の予防と治療を目指し、日本も資金を拠出する「世界エイズ・結核・マラリア対策基金（グローバルファンド）」の協力の下、オンラインで現地の支援団体に取材した。
糖尿病や心疾患、メンタルヘルスも
破壊された痕跡のある街を複数の白いバンが列をなして進む。NGO「アライアンス・フォー・パブリック・ヘルス」（公衆衛生同盟＝APH）の移動式クリニックだ。いつ来るとも分からない攻撃に備え、医療スタッフは防弾チョッキとヘルメットを身に着ける。夜間は外出禁止令が出ており、活動は日帰りだ。
医療機関も攻撃の標的となる。APHは医療者が不在の小さな村を、超音波や心電図などの機器を搭載したバンで3週間に1度ほど訪れる。これまで2万人以上を診療した。代表のアンドリー・クレピコフさんによると、糖尿病や心疾患の他、歯科診療の需要が増えている。
そして最近は特に…
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