津波被害、カキ名産地に追い打ち　昨季は大量死　復旧作業へ　三重

　7月30日に起きたロシアのカムチャツカ半島付近を震源とする地震で、津波の被害を受けた三重県内最大のカキ養殖産地・鳥羽市浦村町。生浦（おうのうら）湾に設置したいかだ約2000台のうち約370台が300～400メートル押し流され、湾内で折り重なったり破損したりした。資材高騰や猛暑といった「難敵」にあらがいながら、9月末の出荷開始に向けて復旧作業は4日に始まる。【下村恵美】

　浦村のカキ養殖は、2011年の東日本大震災、22年のトンガ沖海底噴火でも津波の被害を受けた。今回の津波高は約40センチ。その威力はすごかった。

　約60の生産者らでつくる浦村かき組合によると、被害に遭ったいかだのほとんどが種付け用の予備。出荷用のカキがつるしてある沖合の漁場のいかだまでは確認できておらず、今後被害が拡大する可能性もある。

　生産者によると、いかだ1台の大きさは横7・2メートル、縦5・4メートル。これを5台を連ね、数カ所に約60キロの重りを付けて水深約10メートルの海に固定している。壊れたいかだは海上で修繕するが、重りを付けたロープが水中で絡まっていればダイバーが潜って切断する必要がある。

　物価高騰の影響で、木材やロープなど修繕費用の増加もばかにならない。しかも浦村では昨シーズン、8～9割のカキが死に大打撃を受けた。海水温の上昇や低栄養など複合的な要因とみられている。津波による被害はそれに追い打ちをかけるものだ。

　今シーズンはこれまで、カキは順調に育ち、平年並みの生産が見込まれている。鳥羽磯部漁協浦村支所の城山忠一理事は「もし昨年のような状況で津波の被害まで受けていたら、養殖をやめる人もいたかもしれない」と語る。

　2日には農林水産省や県、市の関係者が現地視察に入った。組合は、復旧にかかる資材の費用の補助や、今後の対策として津波被害を軽減させる海底ブロックの設置などを要望している。