元フジテレビ女性アナウンサーXさんとのトラブルで、元タレント中居正広氏（52）への注目度がまたぞろ高まっている。
フジ・メディア・ホールディングスの第三者委員会が「業務の延長線上の性暴力」と認定したことに対し、中居氏は代理人弁護士を通じて反論してきたが、8月7日発売の「週刊文春」は「中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった！」として、Xさんが2023年11月6日付で中居氏に送付した通知書があり、そこで中居氏から受けた行為をつまびらかに記述していると伝えた。
中居氏の代理人を務める弁護士事務所は6日、HPですぐさま反論したが、世間から性加害疑惑を払拭するところまで至ってはおらず、ネットやメディアでは「もう裁判で決着をつけるしかない」とする声が強まっているのである。
■訴えることで自らの行為を詳らかにしなければならないパラドックス
「今回報じられたような、損害賠償請求の通知書が内容証明郵便で送付されていたとして、中居氏サイドがに多額の示談金を支払っていたとする2024年12月の報道につながるのであれば、そもそもその時点で対応を間違えたのではないでしょうか。言われなき性加害の嫌疑をかけられたのでしたら、名誉毀損や業務妨害で民事訴訟を起こし損害賠償請求すればよかった。その後も第三者委に性加害認定を取り消すよう迫ったりしていますが、平行線のままでは、法廷で決着をつけるしかないのでは」（司法担当のマスコミ関係者）
こうした見方が浮上するのは今回にはじまったことではなく、今回の続報に対しても、そうした動きには出ないのではないかという見方もある。
「中居氏が現時点でも守秘義務解除に消極的とされるのは、Xさんやフジテレビを名誉毀損による損害賠償で訴え、たとえ勝訴したとしても、中居氏のさらなるイメージダウンのリスクが伴うからかもしれません。性加害はなかった、合意の上の行為であったと証明する上で、中居氏がXさんに行った行為の詳細を法廷で公にする必要があるからです」（同）
だから、法廷には持ち込みたくはない。だが、フジテレビ第三者委員会が性加害認定を取り下げることもなければ、今回のような続報によって性加害疑惑はさらに強まっていく。それは何とかしたいが、法的措置に出たくないというのが本音ではないだろうか。騒動発覚後、中居氏は自宅に引きこもっているとも報じられている。
「今回また裁判沙汰にしないとすれば、身動きの取れない状況を暗に認めてしまうことにもなりかねない」（スポーツ紙芸能デスク）
Xさんへの誹謗中傷も続いているそうで、「Xさんサイドから刑事告訴するべき」との見方もあり、双方ともに動向が注視されている。
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